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備前・旭川の憂鬱 ( やはり不思議な「気候変動 / 地球温暖化」 20-17) [日記・雑感]


新型コロナウイルスで世の中が騒然となっています。筆者も孫がB型インフルに罹り、体内からウイルスが無くなるまで預かりました。こんな時に、新型コロナウイルスと関係なさそうな「地球温暖化」に対して貴重なご意見を拝聴できました。人間の命を守るにはある程度の経済力が必要である、という当たり前の考えです。

単純化すれば、今回のような新型コロナウイルスから命を救うためには経済力が必要です。それには「地球温暖化」といった虚構に付き合っている暇は無いという事と、技術革新・進化が不可欠であるという事です。


【国連気候変動に関する政府間パネル(Intergovernmental Panel on Climate Change)】IPCCメンバーでもあった杉山大志さんは以下のように発言されています。

CO2増加の影響で産業革命以降、地球の気温は〝上昇〟した事は事実だ。しかし2100年で〝+4.8 ℃〟上昇すると言われているが、せいぜい〝+3 ℃〟程度ではないか。なぜならば、IPCCシナリオよりもCO2の排出量は増加していない、と。

国際エネルギー機関(International Energy Agency) IEAは、すでに下方修正したレポートを公表しているそうです。


では今、世界を騒がしている 《温暖化対策をしないと、今世紀末は気温が上昇して世界は大変な事態になる、人類は地球に居住できない》 といった暴言・扇動はどこから来たか?という事です。

「気候変動」と「地球温暖化」は、勿論関係はあるでしょうが、同義語ではありませんし、「気候変動」の一部が「地球温暖化」だと思います。

それはどうも地球規模気候変動の〝シナリオ・アナリシス〟の一つとして、CO2濃度を故意に上下に変化させてシミュレーションしてみたら、その中の一つに〝+4.8 ℃〟が有ったにも関わらず、これが「不都合な真実:An Inconvenient Truth」としてアル・ゴア元副大統領により喧伝されてしまったからです。

故意に作った最悪のシナリオ、例えば石炭の使用量が数倍になるとかに基づいてシミュレーションして、その結果である〝+4.8 ℃〟が世の中を独り歩きしてしまったようです。

一度でもシミュレーションに関係した方々はご理解頂いていると思いますが、シミュレーション・モデルを評価する時、入力を若干変化させても結果はそれほど大きく変化しない事があります。それで故意に極端な数値を入力してシミュレーション・モデルを評価する事があります。世の中ではよくあるお話しです。

その極端なサンプルを、逆に環境原理主義者に〝CO2を減らさないと地球は温暖化するぞ!〟と脅しに使われてしまった、という事のようです。


では地球温暖化は産業革命以前に較べて〝何故せいぜい〝+3 ℃〟程度ではないか!〟と言えるのか、です。

それは石炭がシェールガス(LNG)に置き換わったり、照明がLEDに置き換わったり、表示版がフラットディスプレイ・液晶に置き換わったり、等々「技術革新・進化は起きない」という前提で20年間もシミュレーション結果の再評価を怠って来たからです。かなり浮世離れの議論だったのです。

「パリ協定」では2050年までに〝温暖化ガスzero emission〟を各国約束したけれど守れない、実現不可能な協定です。

「パリ協定」の虚構はともかく、現実は経済発展があっても、技術革新・進化がありCO2排出量は抑制されつつあり、フラットになって来ているそうです。つまり〝昔〟のIPCCのシミュレーション・モデルは、温暖化を過大評価している事になります。

気象庁のデーターでは日本の平均気温は、1898年(明治31年)以降では100年でおよそ〝1.1 ℃〟上昇していると発表しています。

それで我々の足元に何か「不都合」や「問題」が発生していますか?この間、日本人も世界の人々の寿命も延びていますし、農業の生産しも向上したし、災害も減少しました。


IPCCや気候変動・環境原理主義者は「石炭・石油火力」をCO2排出の根源であるとして忌み嫌っています。

しかし日本では電力の大凡42 % (2018) の電力は「化石燃料の石炭と石油火力」で発電されています。昨年末の【COP25】の会合で「石炭に未来はない」とEUは日本に利用脱却訴え、その証に「化石賞」を有難く頂きました。

何故日本は未だに「石炭火力」を主力に置いているのでしょうか。

それは1973年のあの「オイルショック」に起因しています。この時の国の方針は、国際情勢に左右されないエネルギー源を持つ事でした。その一つは「原子力発電」、もう一つが中東の産油国に左右されない「石炭火力」でした。これは「エネルギー安全保障」の問題としての国策です。

もしも今後も「地球温暖化」の〝zero-risk〟を追及し過ぎますと、今の新型コロナウイルス禍のように経済が大混乱し「国力」が大幅に低下します。その結果、日本国民にとって重要な価値観である〝自由と民主主義・人権〟を守る力が低下します。


今後も経済成長は必要ですから、「地球温暖化ガス」の排出も技術革新・進化があっても若干は増加して行くでしょう。それでも、地球温暖化は産業革命以前に較べて〝せいぜい〝+3 ℃〟程度であれば、大きな問題は発生しないと考えられます。

では何故に欧州は「地球温暖化」を人類の最優先事項と声高に叫ぶのでしょうか?それは毎年数兆円もつぎ込まれている学者への【研究費】を維持したいからでしょう。もはや「地球温暖化」はそれほどではなくなった、と公表すれば豊富な【研究費】は霧散してしまいます。

※ ここ数年に渡って当blogでデーターを付けて数回、同様な趣旨を投稿しています。



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